自宅ネット環境の強化 (IPv6 IPoEを使い始めた) その2
上記の記事の続き。
自宅のネットワーク環境の改善のため、「業務用PCのネットワーク接続を、無線LANから有線LANに変更する」「ルータからISP＆回線事業者への接続に、IPoE(IPv6)を追加する」と実施する、とした。
そこで、まずは有線LANケールを買って家の中に長ーいLANケーブルを配線。
変更点は、
が、
となった。
実はこの変更だけでも当初の課題はある程度改善が見られたのだが、後述の話も進めちゃったので、一応メモとして書いておく。
「ルータからISP＆回線事業者への接続に、IPoE(IPv6)を追加する」については、既存の接続を残す、残さない、などの考え方により、ざっくり下記の様な選択肢があるようだ。
(1) IPoE IPv4 over IPv6 (＋IPoE IPv6)
(2) PPPoE IPv4 ＋ IPoE IPv6
(3) PPPoE IPv4 ＋ IPoE IPv4 over IPv6
(4) IPoE IPv6接続のみ
(1)は、今IT強者の中では最も流行りの接続方式。
インターネット網へはIPv6 IPoEの接続を行い、かつIPv4<->IPv6のNATを行うことで、IPv6はもちろん、IPv4サイトやサービスへの接続もできる。プロバイダ設備の輻輳（混雑）を回避できるため、回線本来の速度を出しやすい。しかし、一部のサイトやサービスがうまく動作しない場合がある。(リモートアクセスや固定IPを利用するサービスなど)
(2)は、保守的な接続方式。
既存のIPv4サイトへはPPPoE経由で接続し、IPv6サービス・サイトへはIPoEで接続するものだ。IPv4のサイト・サービスへのアクセスは混雑したままだが、IPv6対応しているサイト・サービスへのアクセスだけ、輻輳が回避できる。従来の接続はそのまま残っているので、動作しないサイトなどは無い。
(3)はかなりニッチな利用形態。
先進的なIPoE(IPv4 over IPv6)と従来のPPPoE IPv4を併用することで、特定のサービス・サイトだけ従来のPPPoEで使用しようというもの。理屈としてはかなり良いのだけど、「2つルーターを用意する＋端末ごとにＩＰ設定を変える」または「1台ルーターで済むものの、高価な企業向けルーターを使用する」という機器構成を取る必要がある。
(4)は、IPv6のサイトだけ見れればいいというスーパーな割り切り。
IPv4アクセスはしないので、輻輳回避できる。GoogleやYoutube等の超有名どころのサービスはIPv6へ対応しているので、そこだけ見れればOKならこれでもいいだろう。
それぞれを考察。
まず(4)は以前前試してみたが、全然使いものにならないので、すぐにやめてしまった。例えばGoogle検索はできるが、検索結果一覧から個々のサイトを開く時に、アクセス先がほぼIPv4サイトなので、表示ができない。(3)は正直面倒なので除外。
(1)は全般的にネット利用の軽快感があがりそうだが、一部利用できないサイト・サービスがある。
(2)はネット利用時の全体的な軽快さを改善するものではなく、一部体験の軽快さが向上する。ただし制限などは無い。
さて、ここまでの考察で、現実的な選択肢は(1)か(2)のどちらかだ。この後、自分が実際にやる作業はどう違うのか。
(1)→現行のプロバイダ契約に「IPoE IPv6 / IPoE IPv4 over IPv6接続オプション」的なものを追加する(*1)＋自宅のBBルータのWAN側接続設定を、IPoE IPv4 over IPv6的な接続モードに変更する
(2)→現行のプロバイダ契約に「IPoE IPv6 / IPoE IPv4 over IPv6接続オプション」的なものを追加する(*1)＋自宅のBBルータの接続設定のIPv6動作モードを確認または変更する
(*1)前半のプロバイダとの追加オプション契約の部分は、不要な場合もある。例えばプロバイダによっては、光契約だとIPoE IPv6接続が最初から有効になっている。
上記を読んでわかると思うが、(1)と(2)のどちらにしても、前半のプロバイダ契約の部分は同じであり、異なってくるのはＢＢルータの設定をどうするの部分だけだ。
色々考えた結果、仕事で使うサービス・サイトが動作しないと困るので、下のような段階を踏むこととした。
・いったん(2)で様子見する
・(2)を使いつつ、当初感じた課題が改善されなければ(1)にしてみる
・もし業務利用に不都合が出たら、(2)に戻す
自宅ネット環境の強化 (IPv6 IPoEを使い始めた)
昨今はコロナの影響により在宅で仕事をしている。
時折、仕事用のアプリ・サービスが異様にもたつく状況が1-2時間続くことがあった。業務が進まないのは困るのでなんとか改善したいところだが、ネットワーク越しに利用していることもあり、問題がどこにあるのかは究明が難しい。発生に特定の時間帯、ケースがあるわけでもないので、余計である。
ちなみに業務用のPCは職場から貸与されているもので、更にPCと言っても実態はシンクラだ。ここは性能強化・交換・改造などはできない。では、ネットワーク回線が遅い、細い、混雑している可能性を探ったり潰したりするかと思い立ち、自宅のネット環境を何かしら改善・強化することにした。
さて、今までの自宅のネットワーク構成は下図に示す通り。
WAN側はBBルーターとONUの機器が存在、BBルーターはPPPoEルータとして動作しているという、光回線ではごくごく一般的な構成。なおプロバイダ契約はIPv4・PPPoEの内容となっている。
LAN側は、有線LANでは（レコーダー兼NASである）nasneが複数台と無線LANアクセスポイントが1台。無線LANには、スマホ・タブレット・携帯ゲーム機・PCなどなどが複数台つながっている。
上記の構成からどこを改善強化するのかを考えた結果、
(1)業務用PCのネットワーク接続を、無線LANから有線LANに変更する
(2)ルータからISP＆回線事業者への接続に、IPoE(IPv6)を追加する
を行う方向とした。
(1)の理由は、無線LAN＝WiFiを使うこと自体に課題があり、集合住宅ではWiFiのチャネル混雑などにより不都合が発生しやすいこと、無線LANアクセスポイントは（これまで使用してきたどのメーカーのどの機種でも）頻度は違えど、動作停止や再起動による通信停止が起こったりすること、総合的に有線系に比べて信頼性が低い(と私が思っている)ことによる。
(2)の理由は、従来一般的だったIPv4 PPPoE接続はプロバイダでの輻輳（混雑）が発生しており本来の回線速度を生かせない、一方で昨今徐々に普及しつつある"IPv6 IPoE接続"はその輻輳を回避できるのでスイスイである、という巷の情報による。(一応、テキトーじゃなくて色々調べた上で書いてますよ)
これ以外にも考えられる(自分で打てる)策としては、(3)回線事業者や回線を変更する、(4)プロバイダを変更する、(5)BBルータを交換する、という選択肢があると思う。ただし、(3)(4)は効果が出るか出ないか不明な割に違約金や工事が発生したり、長い待ち日数がかかったりして、端的に言うと面倒くさいので却下、(5)は、現在使用しているルータはNECのAterm WG2600HSという、品質には定評ある機種を使用しているので、これ以上を目指すと（ヤマハの法人向けの高価なルータを使うなど）沼に陥る可能性が高いのでこれも却下、とした。
なお、(1)は家電量販店等で長い長い有線LANケーブルを買ってきて配線するだけ、(2)は不明点が多少あるので少し調査することとした。
自治体公式WEBサイトのアドレス・ドメイン
昔からの友人らと、上記の外出自粛要請の通知文の違いが面白い、なんて話をチャットしていたところ、インターネット技術に詳しいとある1人が「神奈川県はなぜlg.jpドメインを使用していないんだろう？」と言った。
ーLG.JPドメイン？？ー
lg.jpドメインというのは、2002年に創設された、地方公共団体（およびその行政サービス）が使用できるドメインだそうだ。わかりやすく言うと都道府県、市町村等がWEBサイトやメールアドレスを持つ際に使用するドメインらしい。ちなみに都道府県、市町村等のURL例は下記の通りだ。
＜ドメイン例＞
metro.tokyo.lg.jp ：東京都
pref.道府県名.lg.jp ：道府県
city.市名.lg.jp ：市および東京特別区
town.町名.lg.jp ：町
（他に村、地方自治法下の組合/連合、行政サービスの例もあるがここでは省略）
ホーム - 神奈川県ホームページ (pref.kanagawa.jp)
たしかに東京・千葉・埼玉はlg.jpドメインを使用している。では神奈川県が使用しているドメインは何なのか？を調べてみると、地域型JPドメインというものだそうだ。
ー地域型JPドメイン？ー
地域型JPドメインは（internet watchの記事によると）地域密着型の利用を目的としており、「○○○.chiyoda.tokyo.jp」のように、組織・個人が「○○○」の部分を登録できる「一般地域型ドメイン名」と、「metro.tokyo.jp」（東京都）や「pref.kyoto.jp」（京都府）などのように地方公共団体が登録できる「地方公共団体ドメイン名」の2種類があったらしい。1993年に登録開始され、2012年に新規登録を終了している。
「地域型JPドメイン名」新規登録終了、11月から「都道府県型JPドメイン名」 https://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/523403.html
metro.tokyo.jp ：東京都
pref.道府県名.jp ：東京都以外の道府県
city.市名.jp ：政令指定都市
city.市名.都道府県名.jp ：市 （政令指定都市以外
town.町名.都道府県名.jp ：町
（他例は省略）
なので、lg.jpドメインが生まれる前は、地方公共団体は地域型JPドメインを使用して公式WEBサイトを構築していたということだ。
ー現状、どちらが多いのか？ー
神奈川県以外はどうなのだろう？と思って都道府県レベルの公式WEBサイトをざっとチェックしてみたところ、47個のうち19府県が地域型JPドメインを使用、残りはlg.jpドメインを使用していた。lg.jpドメイン使用率は6割程度。
また、サンプルとして無作為に選んだ、栃木県内の自治体の公式WEBサイトもチェックしてみた。wikipediaによると栃木県は14市11町の自治体により構成されているらしいが、私が確認したところ、lg.jpドメインの公式サイトを持つのは13市町、残り12市町は地域型JPドメイン（tochigi.jp）だった。なお栃木県の公式WEBページ自体はlg.jpドメインを使用している。
つまりlg.jpドメインの使用率は地方公共団体の中では5～6割くらいといったところだろうか。
もともと、WEBページ作成やドメイン開設自体は、おそらくどの自治体も2000年代にやっただろうと思われ、その当時は地域型JPドメインがスタンダードであり、今さら新しいドメインに切り替えることにあまりやる気が湧かない、予算が付きにくいのだろう。
アドレスが変われば、冊子/ポスター/チラシ/名刺などの印刷系媒体は勿論、メール/WEBページ/他電子媒体での記載・リンク先の変更などを全て行う必要があり、それらは一朝一夕では完了できず、浸透には長い期間がかかるものだ。
1都3県の外出自粛要請メッセージ
2021/01/07の緊急事態宣言に伴う、関東1都3県からの外出自粛要請の通知文は下記の通り。
東京 https://www.bousai.metro.tokyo.lg.jp/1007617/1012690.html
神奈川 https://www.pref.kanagawa.jp/docs/bu4/covid19/210107_message.html
千葉 https://www.pref.chiba.lg.jp/kenfuku/kansenshou/ncov/soti30.html
埼玉 https://www.pref.saitama.lg.jp/a0401/covid19/saitamaken_kinkyujitaisochi0107.html
こう見比べると、東京・千葉・埼玉は中身をかなり具体的に記載しており、事務的書面でありながらもわかりやすい印象を受ける。一方で神奈川は、知事自身で説明する動画を掲載し、親近感アピールはしているものの、通知文自体は中身が薄い。というか通知文の体裁をなしているのか疑問ですらある。(PC初心者が作ったプレゼン資料のような...)
「K岩さん、頼りないな」と感じてしまう。
新年
新年明けましておめでとうございます。本年もよろしくお願いします。
元旦は富士山の裾野にてスキーをば。
ゲレンデは屋外であり蜜にならないし、多くのスキー場は三が日でも営業している。
盆休み
お盆休みが始まった。
とは言え、コロナ対策の関係で人が密集するような所に行くのもマズいし、なんだかなぁということで、何も予定を立てていない。(春夏の仕事が多忙だったこともあり、気が回らず)
さて、どうしようか。気ままにドライブでも行こうかな。
